研究成果

WHO が提唱するヘルスプロモーティングスクール ⽇本の学校でも実践状況が定量化できるように 目標3:すべての人に健康と福祉を目標4:質の高い教育をみんなに目標17:パートナーシップで目標を達成しよう

 

 琉球⼤学医学部保健学科の喜屋武 享 准教授(兼任 京都⼤学成⻑戦略本部Beyond2050 社会的共通資本研究部⾨ 特任准教授)、関⻄福祉⼤学教職センターの升川 清則 教授、名桜⼤学⼤学院スポーツ健康科学研究科の⾼倉 実 教授(琉球⼤学名誉教授)の研究グループは、世界保健機関(WHO)が提唱する「ヘルスプロモーティングスクール(Health-Promoting School:HPS)」の実施状況を評価する⽇本語版調査票を開発し、国内の県⽴⾼等学校および県⽴特別⽀援学校 174 校(教職員 1,295 名)を対象とした調査を実施して、開発した⽇本語版 HPS 実施状況調査票が⾼い信頼性と妥当性をもつことを確認しました。
 本研究成果は、国際学術誌 Scientific Reports に掲載されました。

<発表のポイント>

  • ⽇本語版ヘルスプロモーティングスクール実施状況調査票の信頼性と妥当性を初めて検証しました。
  • 保健主事の「健康の社会的決定要因に関するヘルスリテラシー」が⾼い⽅が、学校における健康づくりのより良い実施状況と関連することを明らかにしました。
  • 本調査票は、学校における健康づくりの現状を可視化し、政策⽴案や教育現場での改善に活⽤できる評価ツールとなります

<研究の背景>
 ⼦どもの健康づくりは、⽣涯にわたる健康や社会的格差の是正に重要な役割を果たします。世界保健機関(WHO)は、学校全体で健康づくりを推進する「ヘルスプロモーティングスクール(以下、HPS)」の導⼊を世界各国に提唱しています。⽇本では学校保健制度が充実している⼀⽅で、HPS という概念や枠組みは必ずしも広く普及しておらず、その実施状況を体系的に評価する仕組みも⼗分に整備されていません。学校における健康づくりの実施状況を科学的に評価できる信頼性・妥当性の⾼い指標は限られており、⽇本において妥当性が検証された評価ツールは存在していませんでした。

<研究の内容>
 研究グループは、 オ ラ ン ダ で開発された HPS 実施状況調査票(https://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1111/josh.13277)を⽇本語化し、⽇本の学校制度に適合するよう⽂化的調整を⾏いました。
 具体的には、原版の内容を直訳するのではなく、専⾨家による前向き翻訳・逆翻訳を経て表現の等価性を確認した上で、⽇本の学校保健制度に即した⽤語や役割構造に修正しました。例えば、学校医・学校⻭科医・学校薬剤師、養護教諭、保健主事など、⽇本特有の制度的役割を反映させるとともに、法令により全国的に実施が義務付けられている健康活動項⽬については、⽇本の実情に沿った表現へと調整しました。また、⽇本では HPS という概念⾃体が必ずしも広く共有されていないため、「健康づくりの組織的実践」という⽂脈で理解されるよう設問構成を⼯夫しました。単なる制度の有無ではなく、学校内での連携、外部専⾨職との協働、活動の質や改善プロセスといった実践⾯が適切に測定されるよう項⽬を再構成しています。
 2023 年に⽇本の⼀県の県⽴⾼等学校および県⽴特別⽀援学校 174 校の教職員 1,295 名を対象とした調査を実施し、統計解析により信頼性と妥当性を検証しました。

<主な結果>

  • ⽇本語版 HPS 実施状況調査票は、統計解析の結果、設問同⼠が⼀貫して同じ概念を測定していること(⾼い内部⼀貫性)や、理論的に想定されていた因⼦構造が再現されることが確認されました。
  • ⽇本語版 HPS 実施状況調査票は、⽇本において、①実施量(Dose)、②ステークホルダーの参画度(Participant Responsiveness)、③実施の質(Quality of Delivery)、④組織的統合度(Integration)という 4 つの要素が「実施忠実度(Adherence)」を構成し、これに加えて⑤独⾃性(Program Differentiation)と⑥適応的調整(Adaptation)を含む、計 7 つの側⾯から学校の健康づくりを評価する構造であることが確認されました(図 1)。
  • これは、学校における健康づくりが単なる活動の有無ではなく、有機的関連のある多⾯的な取り組みであることを⽰しています。これらの側⾯は理論的に想定された関係構造とも整合しており、⽇本の学校制度においても国際的な枠組みが妥当であることが⽰されました。

 

  • 保健主事の健康の社会的決定要因に関するヘルスリテラシーが⾼い学校ほど、ヘルスプロモーション活動の質や組織的統合度、適応的な運⽤が優れていました(図 2)。このように、理論上想定していた関連が実際に確認されたことは、本調査票が学校における健康づくりの実践⽔準を適切に捉えていることを裏付ける結果といえます。

<今後の展望>
 本研究で開発された⽇本語版 HPS 実施状況調査票は、学校における健康づくりの評価・改善を⽀援する基盤ツールとなります。今後、全国の学校や教育委員会において活⽤されることで各学校のヘルスプロモーション活動の評価・改善に役⽴てることができるほか、⽂部科学省や⾃治体による政策評価や研修プログラムの開発にも貢献することが⾒込まれます。


<⽤語解説>
ヘルスプロモーティングスクール:WHO が提唱する、学校全体で健康づくりを推進する取り組み。教育、環境、保健サービス、地域連携などを統合的に進める。
ヘルスリテラシー:健康に関する情報を理解・評価し、適切に活⽤する能⼒。
健康の社会的決定要因:所得、教育、環境、社会関係など、⼈々の健康に影響を与える社会的・経済的要因。
保健主事:学校の健康教育・保健管理・健康組織活動を統括する教員。学校保健安全法上、全ての学校において担当が置かれることになっている。

<論文情報>
論文タイトル:Validity of the Japanese Version of Health-Promoting School Implementation Questionnaire
著者: Akira Kyan, Kiyonori Masukawa, Minoru Takakura
掲載誌:Scientific Reports
DOI番号:10.1038/s41598-026-46477-y